「どのくらい発電できるの？」「設置費用は？」「5kWのシステム容量ってどういう意味？」など、太陽光発電を調べていくと、太陽光発電設備に対しての疑問も多いと思います。『設置編』と題した３部作コラムのVol.1では、基本的な情報や、意味などについて書いておりますので、是非下記のコラムをご参照ください。

太陽光発電を導入するメリットとしては「環境に優しい」「災害時の太陽光活用」「売電収入」などがあげられます。そして『電気代の上昇に伴う「電気料金の削減」』。ここ最近では一番大きな着目点ではないでしょうか。逆に、どんな家でも太陽光を導入した方がよいかというと一概にそうではなかったりもします。基本的には屋根に穴をあけるので「どんな屋根材をつかうのか」「屋根の構造」等によっては「雨漏り」も懸念されますし、年間の日射量の少ない地域では、当然発電量が十分にないので導入するメリットも感じにくいでしょう。また、設備も劣化するのでメンテナンス費（ランニングコスト）もかかります。さらには先ほどメリットとして挙げた「売電収入」も、年々下がる「売電単価」によって近年は大きなメリットといいにくい部分もあります。「売電収入」を検討される方にとってはデメリット要素が強いですね。詳細は『メリット・デメリット編』と題した３部作コラムのVol.2をご参照ください。

太陽光で発電をした電気を「売電」して収入を得る金額は年々下がっているので、2012年に太陽光発電を導入した家庭と、2022年に太陽光を導入した家庭では、「売電収入額」だけで比較すると大きな差があることがわかります。なので「太陽光を導入するメリットがすくない。」と思ってしまう。ここが落とし穴です。売電単価は「FIT制度（固定価格買取制度）」で定められた売電価格（42円や21円等）です。そして、FIT制度では原則として「太陽光発電システムの初期導入費用を回収できるように」設定されています。なので売電単価の減少は、逆を言えば「毎年太陽光発電設備を導入するコストは下がっている」と読み替えることができるのです。

上記の通り、年々売電単価がさがる一方で、ここ数年で大きな問題となっているのが「電気代の上昇」です。実際、売電単価よりも買電単価の方が高い現代では、「売る」よりも「発電した電気を家庭で使ってなるべく買う電気量を抑える」ことが重要となります。一言に「電気代」といっても「基本料金」の他に、「燃料調整費」や「再エネ賦課金」などの変動額を加えた最終金額が『電気代』となって、各家庭ごとに負担する額が決まっているのです。ここ最近「電気代があがったな。」と感じるのは、「価格変動」が起きる再エネ賦課金や燃料調整費が大きく影響しています。ではどれだけ挙がっているのか。詳細は『電気代の上昇と自家消費型太陽光の導入編』と題した３部作コラムのVol.3も併せてご参照ください。

ア・ウクライナの情勢の緊迫化が重なっているので、『今後も電気料金の値上がり』が大きく懸念されています。みなさんも一度過去の電気料金明細をご覧になってみると、賦課金や燃料調整費としてマイナス・プラス調整の加減が入っていることが確認できますよ。

※参考図：電気代・・・「基本料金」と「再エネ賦課金」と「燃料調整費」

ここまででわかることは『電気を買えば買うほど』電気料金に『再エネ賦課金』『燃料調整費』が上乗せされて、結果的に負担する『電気代』があがっているということです。なので『電気をなるべく買わない暮らし～自分たちが使うエネルギーは自分たちでなるべく作る生活～』が地球にもお財布にも優しいというわけです。そしてその負担額は今後ますます肥大化することも懸念されます。電気の使用量は変わっていないのに一年前と比べて何千円も上乗せで請求が・・・なんてことも。いまからマイホームをご検討される方や、太陽光発電を導入しようと検討されている方は、ゼロエネ住宅をはじめ、蓄電池を搭載し、夜間電気をなるべく買わない創蓄連携システムを搭載したり、電気自動車を家につなげるV2Hシステムなど、様々なシステムもございますので、是非下記のコラムもご覧になってみてください。その分のコストアップなど、メリットもあればデメリット部分もございますので、踏まえたうえでご検討いただくのも一つかと思います。

電気代の上昇は「電気使用量」が多い家庭においては、特に大変な問題です。今までは原油価格の下落などもあり大きな上昇幅がなかったため、あまり大きな問題にもなっていませんでした。ですがここ数カ月で、コロナ禍からの景気回復や脱炭素化の情勢、ロシア・ウクライナ情勢などの観点から、電気代上昇問題（エネルギー問題）が各家庭で無視できない状況になってきています。また、太陽光発電設備は建築後、後付けで設置する場合は余分にコストがかかってしまいますし、だからといってゼロエネ住宅や創蓄連携システムを検討すると、そもそも住宅設備のコストアップは当然避けられない問題です。そこで補助金制度をうまく活用することもオススメします。『グリーン化事業』や『こども未来住宅支援事業』などの補助金関連のコラムや省エネ住宅の建築事例なども併せてご覧ください。