2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現に向け、令和4年10月1日より『長期優良住宅』『認定低炭素住宅』などの認定住宅の認定基準引き上げ（基準の見直し）が施行されました。

2022年10月以降認定住宅を建てる場合の基準値はどう変わったのか。

今回のコラムでは、至る2050年、カーボンニュートラル・脱炭素社会の実現に向け、『ZEH（ゼッチ）』を含めてどの住宅を選択するのが良いのか、認定住宅の水準がどのくらい引き上げられたのかなど、まとめています。

毎月の電気代の値上げが懸念されている今日。

買う電気が多い家庭であるほど、この先の電気料金の上昇が気になる方も多いかと思います。

そんな今であるからこそ、太陽光発電を設置して『買う電気をなるべく減らす』生活を送ることをオススメします。

なぜ電気代が上がっているのか？売電が下がっている今日、本当に太陽光発電の導入にメリットはないのか？そもそもなぜ『売電単価』が下がるのか？などの観点から『太陽光発電』についてまとめています。

2021年4月より施行された改正建築物省エネ法。300㎡未満の住宅に関しては、建築士による省エネ適合についての説明が必要となりました。

また、5年後、10年後スパンで『全ての住宅を省エネ適合させる』といった国のプランもあり、今後更に省エネ性能の高い住宅が増えていくでしょう。

具体的な省エネ基準についてわかりやすくお伝えします。

住宅の脱炭素化、高気密高断熱化が進んでおり、ZEHやZEH以上の省エネ性能を考える方も増えてきています。

ZEH以上の高性能住宅を新築するにあたって、どういう注意点があるのかお伝えします。

注意すべき点を頭の片隅におき、住宅の仕様を検討して頂けたら幸いです。

R3年（2021年）11月26日に閣議決定され、R4年（2022年）年明けにスタートした『こどもみらい住宅支援事業』について、最新情報と要点をまとめています。

この補助金にかかわる『ZEH』や『長期優良住宅』など、省エネ水準や認定制度についてもわかりやすくご紹介します。

上半期によく読まれたコラムに引き続き下半期も「省エネ住宅」「高断熱住宅」に関するコラムの人気が高かったようです。

また、下半期の後半には、私たちの生活や家づくりにも大きく影響している「電気代」や「太陽光」についてのコラムが急上昇しました。

「補助金制度」に関する記事など、2023年に入り一部内容を更新したものもありますので、気になるコラムは再度チェックしていただけると幸いです。