前回の「Vol.1」では省エネ住宅における『窓』の重要性に着目し、まとめさせていただきました。日射熱の6～7割は「窓」から入ってくる！（※ちなみに冬は「窓」から5～6割の熱が、家の外に逃げていきます！）省エネ住宅において「窓」が与える影響はとても大きいです。まだご覧になっていない方は是非、前回コラムをご一読いただき、今回の「Vol.2」に戻ってきていただけますと幸いです。

さてここからは本コラムの本題です。省エネ住宅で「太陽光発電」設置を勧める理由をまとめていきます。

まずは太陽光発電によって電気を生み出すことによって、電力会社から電気を買わずに済みます。買う電気が少なくなることで、支払う電気代の削減が見込めます。まず結論ですが、政府からの補助金も一時的なものであることや、価格変動が不安定な昨今の情勢下では、せっかく省エネ住宅を建てるのであれば、『電気をなるべく買わない暮らし』を実現できるかどうかが大変重要だと思います。昨年末から大きな話題となった『「電気代」の高騰』は今日、各家庭を悩ませていることでしょう。さらには2023年6月から電力会社の電気料金の値上げもされております。「再エネ賦課金が引き下げられた。」「これからは下がると思う。」「値上げは一時的ではないか。」等の考えもあるかと思いますが、本コラムの結論に至った理由を下記に述べていこうと思います。

昨今の世界情勢による影響で、火力発電に使う天然ガスの価格高騰を受け、東京電力はじめ7社の大手電力会社は2022年末より経済産業省へ一般的な家庭の電力プランである低圧の規制料金の値上げを申請していました。そして、6月以降は価格見直し後の電気料金となっております。

2023年度の再エネ賦課金は制度導入後初めての引下げとなりました。じゃあ安くなるのでは？と思う方もいるかもしれません。事実、2023年度の「再エネ賦課金」は値下っています。ですが、2023年度は化石燃料の高騰などを理由とした電力市場価格の高騰が大きな要因であるほか、現在は高騰以前の水準に戻ってきているので、2024年度以降の再エネ賦課金はまた引き上げられる可能性が高いです。

2023年2月より政府から『激動緩和措置』という補助金がでており、2023年10月分までの期間、一般的な家庭の電気料金の内、2,800円/月を国が支援しています。ですがこの補助金が終わってしまえば、電気料金の支払額が増加してしまう可能性は高いですね。

2023年夏から急激なガソリン価格の値上がりが続いています。主な高騰の原因としては、石油需要の増加・原油価格、為替などが影響しております。また、サウジアラビア、ロシア、アラブ首長国連邦などからの石油供給の減産、政府の『燃料油価格激変緩和補助金（2023.9月まで）』の補助率の段階的な引下げなどが重なり、高騰しております。

ガソリン代の高騰により、ガソリンを使わない電気自動車（EVやPHV）の関心が向けられています。そうなると太陽光発電で創る電気の需要にも大きく影響します。それは何か。太陽光発電で創った電気で走るコストが、ガソリンコストよりも1/3のコストという点です。

そもそも電気自動車は、「CO2削減」の為に推進されていますし、この先所有される方も増えていくと予想されます。太陽光発電を導入された家に住むことで、電気代削減以外にも生活するうえで効果を感じられるでしょう。電気自動車を所有されている場合は、『V2Hシステム』を導入こともおすすめです。『V2Hシステム』につきましては下記コラムをご参照ください。

蓄電池にためておける電力は、電気会社から購入した電気はもちろんですが、太陽光発電で創った電気もためておくことができます。昼間、太陽光発電で創った電気を蓄えて、夜間に蓄電池に貯めた電気を使うことで、夜間電気をなるべく買わずに生活することが出来ます。さらには、災害時も自然エネルギーで生活が可能なため、太陽光発電との併用活用も要検討です！

いかがでしたでしょうか。太陽光発電を導入することは、昨今の不安定な世界情勢下では必要不可欠かと思います。電気代の高騰、ガソリン代の高騰等、いつ生活に影響が発生するかわかりません。

太陽光発電を導入しておけば経済効果を生むだけでなく、上記のような情勢となった際にも影響を最小限に抑えることが可能です。また、蓄電池や電気自動車との連携したシステムを導入することで更なる経済効果や、災害対策にもなります。

省エネ住宅を建てる際、まずは一度『太陽光発電』を導入するご検討をしてみてください。

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